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シラバス 平成30年度道徳 小学校年カリキュラム 中学校年カリキュラム 防災教育 edutown

新着資料・アクセスランキング

  • 新着資料
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  • 2017年6月26日 小中 指導資料  学校経営 
    改訂新版 教育法規相談ハンドブック35(特別課題シリーズ 65) お気に入りに追加

    (東研研究報告 NO.291 特別課題シリーズ...

    東京教育研究所

  • 2017年6月23日 小中高 指導資料  特別支援教育 
    「いいね!を増やそう~教室内の問題解決~」
    第2回 : 環境に注目!行動の原因
    お気に入りに追加

    子どもたちの様々な行動に翻弄され,「もう、この子が何考えてるのかわからなーい!」なんてサジを投げそうになった経験はありませんか?私が,この連載で皆様にご紹介する方法は,「応用行動分析学」という学問に基づいた考え方です。応用行動分析学は心理学の一分野で,その名の通り,人間の行動に焦点を当てて研究や実践を行ってきました。今回は第2回行動の原因について考えてみたいと思います。

    発達療育レンテ市川 スーパーバイザー 近藤鮎子

  • 2017年6月23日 高 指導資料  数学 
    二項係数に関するある等式~その等式の持つ意味を考えさせる~ お気に入りに追加

    本稿では,異なるn 個のものから r個を取り出す組合せの数nCr ,すなわち,二項係数nCr に関する等式について考察する。
    ※文中の数式は,「Tosho数式エディタ」で作成されています。ワード文書で数式を正しく表示するためには,「Tosho数式エディタ」が導入されていることが必要です。無償ダウンロードはこちら→

    山口県立高森高等学校教諭 西元教善

特集・教育テーマ

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教育情報

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  • 2017年6月22日 小中高 文科省情報  学校経営 
    平成28年度地方教育費調査の中間報告について お気に入りに追加

    文部科学省は,学校教育,社会教育,生涯学習関連及び教育行政のために地方公共団体から支出された経費(決算額)の状況を明らかにするため,地方教育費調査を昭和24会計年度から毎年実施しています。今般,平成28年度の地方教育費調査(平成27会計年度)の結果の一部が取りまとまりましたので,公表します。

    文部科学省

  • 2017年6月22日 小中高 文科省情報  学校経営 
    教師力向上フォーラムの開催について お気に入りに追加

    教師力向上フォーラムの開催についてお知らせします。事例発表は「実践力のある教員の育成に向けた養成・採用・研修の抜本的改革について」で、テーマは、メンター制等による研修実施の調査研究、教員養成塾、専修免許状等を取得するプログラムの開発などで調整しています。

    文部科学省

  • 2017年6月22日 小中 文科省情報  学校経営 
    平成28年度「地域人材の活用や学校等との連携による訪問型家庭教育支援事業」成果報告書 お気に入りに追加

    平成28年度「地域人材の活用や学校等との連携による訪問型家庭教育支援事業」成果報告書についてお知らせします。茨城県・京都府・大阪府・和歌山県・山口県の成果が報告されています。

  • 2017年6月22日 小中高 文科省情報  学校経営 
    平成29年度教育委員会における学校の業務改善のための取組状況調査結果 お気に入りに追加

    文部科学省では、教員が子供と向き合える時間の確保等を目的として、各教育委員会に対して、学校現場における業務改善の一層の推進に向けた支援に努められるよう、お願いしているところです。このたび、教育委員会における学校の業務改善のための取組状況について、フォローアップ調査の結果(速報値)を取りまとめましたので、公表します。

  • 2017年6月22日 小中 文科省情報  学校経営 生活指導 
    第Ⅲ期魅力ある学校づくり調査研究事業(平成26~27年度)報告書 抜粋版(国立教育政策研究所) お気に入りに追加

    第Ⅲ期魅力ある学校づくり調査研究事業(平成26~27年度)報告書 抜粋版についてお知らせします。

    文部科学省

2017年6月号
 もう20年以上も前に,「学校教育の荒廃」が叫ばれた時期がありました。子供たちの暴力・非行事件が起きるたびに,その批判と責任が学校ばかりに向けられた時代でした。一方で,「教育の原点は家庭にある」とか「子供は社会総がかりで育てる」などという本質論が語られ始めたのは,それからかなり後のことでした。最近になってようやく,その「社会総がかり」の法的な体制が具体的に整えられてきたことには,感慨もひとしおです。
 一つは,学校におけるスポーツ,文化,科学等に関する技術的な指導が可能となる「部活動指導員」が導入されたことです。もう一つは,地域住民等と学校が情報を共有し合い,地域全体で子供たちの成長を支えていこうという「地域学校協働活動推進員」が導入されたことです。これらはすでに学校教育法施行規則や社会教育法の改正を終え,この4月に施行されました。
 しかしながら,新たな制度が真に実効ある成果を生み出すまでには,なお一定の時間を要するものと予想されます。今後これらの制度が円滑に定着し,教員の負担軽減の課題解決に確実につながっていくことを期待したいものです。

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