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2022年5月20日指導資料数学

面積の大小関係から導かれる不等式を利用する問題について～対数関数を題材にとって～
不等式を証明するには、平均値の定理を使うなどさまざまな方法がある。特に図形の面積と捉えることができる場合、ある図形の内部に別の図形が含まれている場合は、視覚的に明白である不等式が得られる。これはある意味、「式変形」によるものよりも説得力があり、エレガントな証明に思えることさえある。本稿では、ある証明問題にこうした図形から得られる不等式を活用してみたい。

※文中の数式は、「Tos...

山口県立徳山高等学校　西元教善
2022年5月19日実践事例理科

６年理科「生物と環境」実践記録１　持続可能な社会の構築という視点で探究し、社会をつくる一員としての当事者意識を育む
本稿では、6年理科「生物と環境」単元の実践記録１をご紹介する。

富山県公立小学校　福田慎一郎
2022年5月19日指導案理科

６年理科「生物と環境」指導案　持続可能な社会の構築という視点で探究し、社会をつくる一員としての当事者意識を育む
本稿では、6年理科「生物と環境」単元の指導案をご紹介する。

富山県公立小学校　福田慎一郎

1位 2021年4月16日カリキュラム国語社会数学理科英語保健体育技術・家庭道徳

令和3年度年間指導計画作成資料
令和3年度用（令和3～6［2021-2024］年度用）全教科の年間指導計画作成資料です。各教科の年間指導計画例や評価規準例などをご紹介します。加工・編集してご利用いただけるように，各種データを掲載しています。

東京書籍（株）　編集局
2位 2015年7月21日ワークシート算数

算数　うでだめシート　1～6年
この「算数うでだめシート 1～6年」は，教科書で学習した基礎的・基本的な内容を，問題場面で活用できるかどうかを，子ども自身が目的意識をもって確かめることができるように作成いたしました。東京書籍の教科書「新編　新しい算数」［平成27-30（2015-2018）年度用］をベースとして，どの地域のどの学校・学級でもお使いいただけるものとなっています。

うでだめシート作成委員会
3位 2020年3月1日指導案英語

NEW HORIZON Elementary 指導案
令和2年度版『NEW HORIZON...

横浜市立荏田東第一小学校　教諭　兼子輝，横浜市立帷子小学校　教諭　深野瑞恵
4位 2022年4月25日エッセイ理科

連載コラム「かがくのおと」
「かがくのおと」にはふたつの意味をこめています。大学で科学にたずさわりながら記すノートでもあり、論文を書く澄んだ音、研究者たちと議論する熱い音、大学生たちに講義する静かな音、こうした現場の音でもあります。

2022年4月25日第159回「ヒトゲノム計画の本当の終了」を公開しました。

筑波大学数理物質系物理工学域教授
　白木賢太郎
5位 2022年3月29日評価問題国語

【簡単作成】コツコツ漢字プリント2021 〈東京書籍版〉
穴埋め式の漢字プリントを、簡単に作成できるエクセルファイルです。各学期に習う漢字を用いた問題があらかじめ用意されていて、その中から問題をランダムに、あるいは任意で選択することができます。通常のエクセルファイルなので新たなソフトのインストールは必要なく、エクセルが使えるパソコンならどこでも、だれでも使うことができます。
※2022年4月、全学年を更新しました。

関西学院初等部教諭　中西毅

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教育情報

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文科省情報
教育界情報

2022年5月20日

2022年5月19日文科省情報英語学校経営

令和３年度「英語教育実施状況調査」の結果について
文部科学省では、公立小学校、中学校及び高等学校等における英語教育の状況について調査の結果を公表しています。平成29年3月に小学校及び中学校、平成30年3月に高等学校の新学習指導要領が告示されました。また平成30年6月に、「第3期教育振興基本計画」が閣議決定されました。こうした背景の中、英語教育改善のための具体的な施策の状況について調査し、今後の国の施策の検討に資するとともに、各教育委員会における英語教育の充実や改善に役立てることを目的としています。

文部科学省
2022年5月16日文科省情報学校経営その他

改正教育職員免許法施行後の教員免許状の取扱いについて
教員免許更新制に係る規定の削除に伴う免許状の取扱いについて、内容が公表されています。

文部科学省
2022年5月12日文科省情報学校経営その他

「教育公務員特例法及び教育職員免許法の一部を改正する法律」が成立
「教育公務員特例法及び教育職員免許法の一部を改正する法律案」が成立しました。本法律では、公立の小学校等の校長及び教員の任命権者等による研修等に関する記録の作成並びに資質の向上に関する指導及び助言等に関する規定を整備し、普通免許状及び特別免許状の更新制を発展的に解消するものです。

文部科学省
2022年4月13日文科省情報情報

高等学校情報科に関する特設ページの開設について
文部科学省では2022年4月から、高等学校情報科の最新の情報を随時お届けする特設ページが開設されましたので、お知らせいたします。

文部科学省
2022年3月29日文科省情報国語算数数学英語

令和3年度全国学力・学習状況調査の報告書・集計結果について
令和3年6月1日（火曜日）～30日（水曜日）に実施した経年変化分析調査及び保護者に対する調査の結果について公表されています。

文部科学省

2022年5月号: 教員免許更新制の廃止にあたって
　教員免許更新制を廃止し、教員研修の記録作成を義務付けるための、教員免許法と、教育公務員特例法の改正案が、衆議院で可決され、参議院に送付されました。（日本教育新聞４月18日参照）新たな制度では、令和５年４月より、教員一人一人の研修記録の作成を教育委員会などの任命権者に義務付けます。
　教員免許更新制は、一定の効果を評価されてきましたが、教員免許の失効や講習にかかる負担などの課題があり、なにより教員不足の一因になっていました。
　研修記録の制度が機能すれば、校長が所属教員の研修状況を把握し、校務分掌の経験などと重ね合わせることによって、その教員に合った指導助言をすることができます。
　記録対象の研修の種類などは、各都道府県の教育委員会が判断しますが、文部科学省がガイドラインを作ることになっています。教員にも管理職にも使い勝手の良いものになることが大切です。
　衆院では、採決の時に、７項目の附帯決議が議決されました。この附帯決議の内容が適切に反映されていれば、研修記録制度が教員の成長に役立つのではないかと思えます。
　実際にどのように運用されていくか、文部科学省の作成するガイドラインに注目していく必要があります。

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