教科の広場
「学びを支える」（ 高田 英雄 東京教育研究所 主任研究員） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。
東京教育研究所
平成27年４月、公立学校では埼玉県内初となる施設一体型・小中一貫教育校「城山学園」が誕生した。そして、私は開校と同時に初代校長として赴任した。現在各地で始まっている小中一貫教育のモデル校として、「失敗しない小中一貫教育」を実現するため、どのような課題をどう解決していったか、開校当時からの生の声を交えながら、具体的にお話ししていこうと思う。
前城山学園 坂戸市立城山小学校・城山中学校長 菊地昭男
「いじめを許さない学級づくり」（ 河原田 友之 東京教育研究所 主任研究員） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。
３月２６日付けで示された令和２年度における小学校，中学校，高等学校及び特別支援学校等における教育活動の再開等に関するＱ＆Ａについて，４月７日付けの事務次官通知等を踏まえた新たなＱ＆Ａが更新されています。なお，これらの情報については，令和２年４月１５日時点のものであり，今後の状況に鑑み更新の可能性もあるとのことです。
文部科学省
新学習指導要領の全面実施の時期を迎え，順次，改訂の趣旨を生かした教育活動の展開が予想される。これらの「新たな教育活動の創造」に取り組むためには，組織改革や人材育成を含めた教育活動の見直しや経営改善が不可欠となる。そのためのキーワードの一つが「チーム学校」である。「チーム学校」の実現のための具体的な改善方策として，「専門性に基づくチーム体制の構築」「学校のマネジメント力の強化」「教員一人一人が力を発揮できる環境の整備」が挙げられる。さらに，「チームとしての学校」と家庭，地域，関係諸機関との連携も新たな体制づくりには欠かせない。本書は小学校3事例，中学校3事例で構成されている。（東研研究報告 No.314）
（東研情報）本誌は，東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今回のテーマは，「開かれた学校づくりを推進するマネジメント」第６回です。小学校，中学校の実践事例を中心にまとめました。地域の特性を活かした，近隣の高等学校・大学との連携を強化した実践，教職員の意識改革とともに，地域に発信して独自の共同学校づくりの実践，校内での食堂設置に向けたコミュニティ・スクール委員会の取組，義務教育学校の設立に向け，小・中教員による手づくりの学校創りの実践など，さまざまな工夫と実践を紹介します。
学校現場からの教育改革の推進と教職員の資質能力の向上について，以下の項目を中心に研究を深めた。(1) 「社会に開かれた教育課程」の理念のもと，令和時代における学校づくりをどのように創造するか，(2) 「教職員の働き方改革」で見えてきた昨今の課題，(3) 教職員の資質能力の向上策と主体的に授業改善に取り組む組織づくり，(4)中堅・若手教員の育成(5) Society5.0時代に向けた学校経営や教育活動の展開（東研研究報告 No. 319）
新型コロナウイルス感染症に対応した学校再開ガイドラインならびに学校において児童生徒等又は教職員の感染が判明した場合の臨時休業を行う際の参考となるよう，「新型コロナウイルス感染症に対応した臨時休業の実施に関するガイドライン」が掲載されています。
2015年、私が教頭のときに、国連サミットでSDGsが採択されました。SDGsとは、Sustainable Development Goals (持続可能な開発目標)の略称で、この地球を豊かに生き生きとした形で維持していくためには何が必要かということです。人間、豊かさ、地球、パートナーシップ、平和をコンセプトに17の目標が掲げられています。私はこのSDGsに興味を持っており、マスコミの報道等を見ていく中で、その17の目標はどれも大切な目標だと思い、この国連で決まったSDGsを何とか教育現場に落とし込めないかと考えていました。 本校での取り組みを紹介します。
桐光学園中学校・高等学校 中野浩
各教育委員会や学校における働き方改革の進捗状況を明確にし、市区町村別の公表等や優良事例の展開を通じて、働き方改革の取組を促すことを目的に，教育委員会における学校の働き方改革のための取組状況の調査結果が掲載されています。（令和2年3月4日更新）
