教科の広場
お金について学ぶことは、日々の生活や将来の資産形成に役立つだけでなく、広く社会全体の発展に貢献することにもつながります。大和証券グループが作成された中学校の「公民」や「家庭科」の授業で活用できる、金融経済教育教材を紹介いたします。中学校の先生方からのご意見も取り入れ、お金の使い方や投資、為替などの基礎知識はもちろん、購入計画表や株式購入についても実践的に学べるとともに、「未来すごろく」によって投資が社会の発展につながることを実感できます。
東京書籍株式会社
令和3年4月に中学校学習指導要領が全面実施となって3年目を迎えています。コロナ禍で進んだGIGAスクール構想(1人1台端末・高速ネットワーク)により1人1台端末が整備され、多くの学校が、端末を活用した授業に取り組んでいます。まずは、端末に慣れるところから始まり、様々な使い方を試行錯誤する中で、生徒が自ら課題を解決し、教科の学びを深めるための効果的な活用について検討されています。本冊子は、家庭分野の1人1台端末を活用した授業づくりについて、具体例をもとに解説したものです。本冊子が家庭分野の資質・能力を確実に身に付ける授業の一助となることを心から願っています。
東京書籍(株) 技術・家庭科編集部
技術分野の各題材の中で、ICTをどのように活用して、個に応じた指導や協働的な学びを実践しているか、授業実践例を報告します。
技家Naviは、技術・家庭教育に関する最新の教科情報をお届けする機関誌です。今号は2大特集。「技術分野」特集では「生成AI」をテーマに、利根川裕太さん(特定非営利活動法人みんなのコード 代表理事)にインタビューしました。記事には、生成AIを用いた小中学校でのご実践から、新しい技術の前向きな捉え方などについてまとめています。「家庭分野」特集では「食とスポーツ」をテーマに、上野祐輝さんと鈴木晴香さん(味の素株式会社/日本オリンピック委員会共同「ビクトリープロジェクト」)にお話を伺いました。スポーツにおける食事の重要性や、中学生にできる取り組みなどをご紹介しています。さらに、技術分野、家庭分野それぞれの授業実践紹介のほか、編集部によるChatGPT体験レポート、「技術の匠」ではタッチレスATM開発のお話など、授業で使える話題を豊富に取り上げました。
東京書籍(株) 技術・家庭編集部
本教材は、各メーカー様のご厚意により実際の商品の画像を使用し、仮想ショッピングサイトを作成・体験することができるプログラミング学習用教材です。生徒が直感的にプログラミングを理解し、プログラミングに慣れてもらえるよう、ブロックを並べてプログラミングするつくりとなっています。先生方のご指導にお役立ていただければ幸いです。
アプリ開発委員会 奥田昌夫
AR(Augmented Reality=拡張現実)とは、現実世界に仮想世界を重ね合わせて表示する技術です。近年のICT技術の進歩とともに、現在ではA-Frameのようにブラウザ上でAR表示ができるライブラリが無料公開されるようになりました。そこで今回、プログラムブロックを重ねるだけで簡単にARを構築できるWebページを作成しました。先生方のご指導にお役立ていただければ幸いです。
岩手県 一関市立花泉中学校校長 奥田昌夫
家庭分野は、よりよい生活をめざした主体的な生活者を育成することを目標としています。その実現のためには、実社会や実生活における課題に気づき、解決に向けて問い続ける姿勢が求められます。そこで本稿では、SDGsを題材として、今後に向けて自分たちにできることを考え、自身の生き方に活かそうとする実践の事例をご紹介します。
熊本大学教育学部附属中学校 上かみ國こく料りょう由ゆ己き子こ
本誌は、中学校技術・家庭の機関誌で、 技術・家庭教育に関する最新の教科情報をお届けするものです。今回は、特集として、「これからの技術・家庭」をテーマに、津田雄一先生(「はやぶさ2」プロジェクトマネージャー 宇宙航空研究開発機構[JAXA])へのインタービューから、「はやぶさ2」を支える最新技術や、ミッションを達成するためにどのような問題解決を行ったか、また今後の展望などをお聞きし、記事としてまとめました。さらに、これからの授業実践として、技術分野・家庭分野の全国の実践例をご紹介しました。
本校では3年前から、「日本の伝統的な衣服である和服について触れ、和服の基本的な着装を扱うこともできる」よう、授業改善を重ね取り組んできた。そこで本稿では、実際に本校で行った日本の衣文化を体験的に学ぶ授業の実践事例をご紹介したい。
神奈川県 横須賀市立常とき葉わ中学校 櫻田智美
学習指導要領の家庭科では、生活の営みへの見方・考え方を働かせて学習すること、消費生活・環境の学習では、「持続可能な社会の構築」を主な視点として家族・家庭生活や衣食住生活との関連をはかり取り扱うよう示されています。本稿では、消費環境教育に直結するSDGs12「つくる責任 つかう責任」の内容を改めて確認し、消費環境教育の授業づくりで重視したいポイントや、教材化のヒントとなるような素材もご紹介します。
福岡教育大学 家政教育研究ユニット 教授 貴き志し倫のり子こ