授業ですぐに使える「主体的・対話的で深い学び」実践例―教科書を使った指導の工夫―（2017年10月）より。（単元5　地球と私たちの未来のために）プレートの境界では，火山や地震が多いことを推論できる。 また，プレートの境界にある日本列島では，プレート運動に よる恵みと自然災害が多いことを理解し，その理由を説明す ることができる。

東京書籍（株）　理科編集部

広辞苑には、ライフラインは「都市生活に不可欠な水道・電気・ガスなどの供給システム」のことを指すとなっています。都会の生活ばかりでなくほとんどの人の日々の生活は「水道・ガス・電気」なくして成り立ちません。では、これら３つのうち、普段の生活の中でどれが最も大事でしょうか。

元筑波大学非常勤講師　鈴木伸男

教室の窓「小学校・中学校　教育情報」Vol．35 2012年1月号より。理科の学習を通して学んだことを安全指導等と関係付けて実際の行動につなげていくようにすることにより，児童の防災意識を一層高めていくことが期待できる。

東京書籍（株）　理科編集部

大地震，大津波とその災害，その後の原発事故と放射能汚染，健康への影響，電気エネルギーの使用制限など，自然科学や科学技術が関連する現実社会の諸問題を科学的に理解することは，今，国民が必要としていることであり，理科教育への期待はきわめて大きい。

埼玉大学准教授　小倉康

日本は地震国で、年に2、3回は震度3「眠っている人の大半が、目をさます」程度の揺れでびっくりすることがあります。

筑波大学教員免許更新講習講師　鈴木伸男

ニューサポート高校「理科」vol．36（2021年秋号）より。火山のハザードマップは、特定の火山が将来噴火した際に起きる現象や、それらの影響が及びうる範囲を描いたものである。日本では、将来の噴火が心配される火山として111の活火山が気象庁によって認定されており、そのうちの約50の火山のハザードマップが主に山麓の自治体によって作成・公開されている。そのなかには、過去たびたび噴火を繰り返してきた富士山も含まれている。

静岡大学未来社会デザイン機構・副機構長　小山真人

東書教育シリーズ中学校理科「先生，モノグリセリドって何？」－教科書記述の変更点－（2012年10月発行）より。有珠山の噴火予知と緊急火山情報，噴火警戒レベルと噴火警報，について述べる。

東京書籍（株）　理科編集部

「映像を活用した道徳授業実践集」（2024年4月）より。葛藤場面について話し合い、「自分ごととして考える」。本時では、揺さぶりの問いを適宜行うことで、課題を自分ごととして捉え、教材や仲間と対話しながら考えを深めていくことができるようにしました。また、揺さぶりの問いだけでなく、より深く考えるための資料として、映像や写真も活用しています。１回目の問いでは避難所にペットを「連れていく」と判断する生徒が多いと考えたため、避難所の様子が分かる映像を活用し、連れていった後のことまで考えて判断できるようにしました。

静岡県小山町立北郷中学校教諭　渡邉はるか

冬の日本海側は、世界でも有数の大雪地帯です。氷点下にならないと雪にはなりませんが、寒い地方ほど雪が多いと思っている人も多いかと思います。

筑波大学教員免許更新講習講師　鈴木伸男

掲載面(ページ)は異なりますがほとんどの新聞に天気図(略図)と天気に関する情報が載せられています｡天気図とは「同時刻に同じ条件のもとで観測された気圧･気温･風向･風力･天気などを天気記号で記入し､等圧線･前線等を書き込んだ地図」のことです｡

筑波大学教員免許更新講習講師　鈴木伸男

教室の窓「小学校・中学校　教育情報」Vol．64　特集：児童・生徒を守る防災教育（2021年9月発行）より。学校での防災といえば、東日本大震災のような大きな災害に対する防災や、学校行事中に雷から子供を守るなどの日常的な防災までさまざまある。また、学校での防災対策だけでなく、学校にいない間も、子供たちが自分で気象の状況を判断して行動する能力を身につけるための防災教育が必要である。そのようなときに気象庁から発表される緊急地震速報や防災気象情報をどのように活用し、訓練しておく必要があるかを紹介する。

東京管区気象台地域防災対策支援調査官　三浦郁夫

教室の窓「小学校・中学校　教育情報」Vol．64　特集：児童・生徒を守る防災教育（2021年9月発行）より。自然現象の激甚化や新型コロナウイルスのパンデミックにより、従来のハード面の対策だけでは命は守れない、という認識は、防災インフラを整備する一線の技術者たちにも広まってきている。整備基準を超えた自然現象の激甚化には、ハード面の更新だけでなく、人々の備えと避難行動に関する防災文化の醸成が不可欠だからである。本稿では、宮城教育大学と国土交通省東北地方整備局の協定により完成した「いのちを守る教員のための防災教育ブックレット（風水害編）」および増補版「動画教材活用編」について詳述し、防災教育実践へのヒントを示す。

宮城教育大学防災教育研修機構副機構長／教職大学院准教授　小田隆史

教室の窓「小学校・中学校　教育情報」Vol．64　特集：児童・生徒を守る防災教育（2021年9月発行）より。兵庫県や神戸市では、阪神・淡路大震災直後から被災体験や教訓にもとづいた新たな防災教育の開発、学校防災マニュアルの策定が始まり、防災教育のための副読本の発行やカリキュラム策定が行われた。また、阪神 ･ 淡路大震災や東日本大震災などを契機に、全国で校舎の耐震補強、防災体制の見直し、防災教育の充実が図られてきた。改訂された学習指導要領では、自然災害や安全、防災に関する記述が明らかに増えている。東京書籍では、「防災教育の推進」を重点課題の１つとして位置付けており、教科書の中にも数多くの教材が取り上げられている。本稿では、それらの教材について、指導を行ううえでのポイントを整理する。

神戸親和女子大学教授　中溝茂雄

「教室の窓北海道版（小中学校　教育情報誌）vol.38　特集：これからの防災・減災教育を考える」（2022年6月）より。大楽毛中学校は太平洋から直線距離で800ｍ、海抜4.9ｍ、西に阿寒川、東に新釧路川が流れる沿岸地域に面している学校である。学校は地域の津波避難施設になっており、津波発生時は緊急避難扉を破り、階段で屋上まで避難できるような造りになっている。年に一度、10月頃には地域合同の大津波を想定した大規模な避難訓練も行われ、住んでいる地区ごとに小・中学校を含め地域全体で取組んでいる。この度、境智洋教授（北海道教育大学釧路校）の力を借りて行った防災小説の取組「自分が主人公の発災シナリオ」から学んだこと、感じたことを紹介したい。

前釧路市立大楽毛中学校教頭　本田貢

「教室の窓北海道版（小中学校　教育情報誌）vol.38　特集：これからの防災・減災教育を考える」（2022年6月）より。災害への備えや災害時の情報入手のために役に立ちそうなサイトをご紹介します。デマに惑わされたり、根拠のない安心感にとらわれて被害を大きくしたりしないように、日頃から学んでおくこと、そして学びを周囲の人とも共有しておくことが大切です。

東京書籍（株）　北海道支社

教室の窓「小学校・中学校　教育情報」Vol．64　特集：児童・生徒を守る防災教育（2021年9月発行）より。仙台市に本社がある河北新報社は、さまざまな防災・減災プロジェクトを行っている。中学生が震災の教訓や災害への備えを学び、防災記者として自ら発信できるようにする「かほく防災記者研修」、全国各地を巡回し防災・減災対策を話し合うワークショップ「むすび塾」、若い世代の防災伝承の担い手育成を目指す講座「次世代塾」など、次世代に震災の教訓を伝えていくために、どのようなプロジェクトを行っているかを紹介する。

河北新報社取締役／論説・編集・防災教育担当　今野俊宏

福島原発事故のニュースと東北巨大地震について調べた。このことから何を学ぶべきかを考えた。放射線について理解するために、さまざまな実験や考察を専門家の指導を受けながら，「総合的な学習の時間」の中で学校特設科目「人間と環境」として授業を行った。　なお2013年１月20日掲載の「学校特設科目「人間と環境」福島原発事故のニュースと東北巨大地震と津波の教材化」は、2011年３月の災害を受けて、同年４月から約半年間行った授業の実践記録です。その後検討の時間をかけて翌年の2012年度に行った授業に関しての報告が本稿です。従って一部内容が重複しています。

富山県立志貴野高等学校　島弘則,富山県立高岡高等学校　松島真二郎