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教科別の新着資料のほか、「編集部からのおすすめ」も掲載しています。
教科書の編集委員が解説する番組「こっそり教える『教科書のトリセツ』」（中学地理）をYouTubeでお届けしています。制作の意図を知る先生だからこそ語れる、「深い学び」を引き出す教科書の活用法を公開中です。年間の指導時期に合わせた内容を順次公開しており、配信済みの動画はいつでもどこでも視聴できます。ちょっとしたスキマ時間を教材研究の時間にしてみませんか？ 先生方のオリジナルな授業づくりの一助として、ぜひご活用ください！ 配信回内容再生時間動画URL＃01北アメリカ州～移民と経済から地域の特色に迫る～6分04秒▶動画を見る #02 南アメリカ州～緑と茶色から何が読み取れる？～5分20秒▶動画を見る #03 オセアニア州～結び付きと地球的課題から地域の変化を見よう～4分58秒▶動画を見る #04 人々の生活と環境（前編）～衣食住の「違い」と「変化」に注目～7分45秒▶動画を見る #05 人々の生活と環境（後編）～変化の中で受け継がれているものは？～3分49秒▶動画を見る #06 世界と日本の地域構成～日本は大きい？小さい？位置と広がりを問う～7分51秒▶動画を見る #07九州地方～空中を漂うものから地域を読み取る～6分26秒▶動画を見る #08中国・四国地方 4月3日公開予定 #09近畿地方 4月17日公開予定 #10中部地方 5月8日公開予定 #11関東地方 5月22日公開予定 #12東北地方 6月5日公開予定 #13北海道地方 6月19日公開予定 #14日本の地域的特色（前編） 7月10日公開予定 #15日本の地域的特色（後編） 7月24日公開予定 #16アジア州 8月下旬公開予定 #17ヨーロッパ州 9月上旬公開予定 #18アフリカ州 9月下旬公開予定 #19地域調査の手法 10月上旬公開予定 #20地域の在り方 10月下旬公開予定※配信スケジュールは変更されることがあります。
東京書籍（株）社会編集部
「目標及び高次の資質・能力等の在り方について」などに関連する資料が掲載されています。
「QRコンテンツがあるのは知っているけど、いつどうやって使えばいいんだろう?」そんな疑問に答えるQRコンテンツの活用例を、中学校の先生方からご提案いただきました。単元の「導入」「展開」「まとめ」ごとにご紹介しておりますので、場面に合わせてぜひお役立てください。
東京書籍（株）社会編集部
これからの社会科教育の方向性や、指導や評価の改善方法など、令和7年度教科書『新編 新しい社会』（地理・歴史・公民）を活用したご指導の参考になる情報を総論シリーズとしてまとめました。
帝京平成大学教授 田中良広,広島大学教授 草原和博,筑波大学教授 唐木清志 ,高知大学教授 藤田詠司
平成29年改訂の学習指導要領では「育成すべき資質・能力」の三つの柱が整理され、観点別学習状況の評価も３観点に整理されました。学習評価を指導の改善にも活用することで生徒のよりよい学びにつなげるポイントを、教科書を用いた授業実践例から解説しています。「指導と評価の一体化」の実践にご活用ください。
東京書籍（株） 社会編集部
（新学習指導要領に向けて）新学習指導要領で示されている「単元のまとまりを意識した授業」について，「主体的・対話的で深い学び」を実現するポイントとなる「問い」を軸にした単元の構造化や，見方・考え方との関係について解説しています。現行教科書を使用していますので，新教育課程へのご準備にご活用ください。
東京書籍（株） 社会編集部
お金について学ぶことは、日々の生活や将来の資産形成に役立つだけでなく、広く社会全体の発展に貢献することにもつながります。大和証券グループが作成された中学校の「公民」や「家庭科」の授業で活用できる、金融経済教育教材を紹介いたします。中学校の先生方からのご意見も取り入れ、お金の使い方や投資、為替などの基礎知識はもちろん、購入計画表や株式購入についても実践的に学べるとともに、「未来すごろく」によって投資が社会の発展につながることを実感できます。 ご希望の学校や先生へ、無料で提供されています。※お申込みはこちらから : https://ws.formzu.net/dist/S8953624/
東京書籍株式会社
「NEW ShakaIka」は、中学校の社会科や地図に関する教育情報誌です。先生方と一緒に、社会科が抱えるさまざまな課題について考え、先生方と生徒たちのための、「これからの社会科」を一緒につくっていきたいと考えております。
東京書籍（株） 社会編集部
この『人権・同和教育基本資料』は，近年の同和問題をめぐる状況，人権教育として提起されている課題，同和問題をはじめとする人権問題にかかわる研究の成果や関係資料などをまとめ，これからの教育実践の手がかりとなることを願って作成されたものです。 教育実践等の資料としてご活用ください。
東京書籍（株） 社会編集部
