文字サイズ
全て選択
全て解除
現在、社会や家庭生活が激変する中、市民社会の担い手としての自覚をもち、環境や社会に配慮した「自立した消費者」の育成が求められている。また、子どもたちは成年年齢が18歳に引き下げられ、契約などの法律行為を単独で行えるようになった。小・中学校における消費者教育の重要性が増していると言えよう。そこで本稿では、消費生活における資質・能力の育成を図るべく、題材を設定し行った授業実践についてご報告したい。
島根大学教育学部附属義務教育学校 竹吉昭人
A4判たて,5ページ
Word
docx/1.8MB
PDF
pdf/1.0MB
非会員の方は公開から一年を超えた資料は閲覧出来ません。会員登録をすると、全期間の資料を閲覧できます。