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小学校中学年だけでなく、低学年にも広がりつつある外国語（英語）の指導。文部科学省からは指導の際に「絵本」の使用が推奨されていますが、「そもそも何を買ったらいいの？」「どうやって指導すればいいの？」という学校現場のお声をいただきます。本教育シリーズでは、それらの先生方の悩みを完全解決！ 絵本の読み聞かせの効果から指導法のほか、絶対に間違わない絵本リスト50冊を、膨大なリストから５人の著者が厳選。これからの小学校英語指導において、学校に必備の１冊となること間違いなし！の冊子です。 低学年の指導に（１）～インタラクションをしよう！～ 低学年の指導に（２）～リズムにのって声に出そう！～ 中学年の指導に（１）～絵本の世界を楽しもう～ 中学年の指導に（２）～「Let's Try！」と関連させてから ア...
東京書籍（株） 英語編集部
平成29年度から「小中一貫教育の現状と課題」を研究テーマに掲げ，先進校の実践を調査研究してきた。本冊子は研究の3年目にあたる。今年度は調査対象校を全国に拡大した。小・中学校それぞれの学校文化の違いを乗り越え，相互理解を深めながら質の高い教育実践を目指しているが，その小中一貫の教育効果の分析・評価に明確な基準はなく，それぞれの学校の評価に委ねられている。そうした中，今回の報告書に掲載した市川市教育委員会（塩浜学園）の小中一貫教育の分析・評価の試みに注視する必要があるものと考える。（東研研究報告 No. 320）
東京教育研究所
今年度、本研究委員会では、小中一貫教育の有効性について、カリキュラムの編成実施、教育指導体制や指導方法の改善等の視点から広く全国に目を向け、調査研究を進めた。また、小中一貫教育への転換は、学校の枠組みの変更が伴うため、当然のごとく、各市町村の教育委員会の行政判断の下に進められている。そこで、本年度は、小中一貫教育への転換を図った教育委員会の施策展開についても報告書に紹介することとした。（東研研究報告書No.309）
東京教育研究所
現在，全国で48校（平成29年4月現在）が「義務教育学校」として「9年間の小中一貫教育学校」へと転換した。新設された「義務教育学校」へと転換した小中一貫教育の事例と「義務教育学校」へと転換を図らずに小中一貫教育を推進している小中学校の事例の両方を調査研究した。（東研研究報告 No.297）
東京教育研究所
「今後の地方教育行政の在り方」1998年(平成10)では、「学校は地域の教育機関である」との記述がある。ここを一つのよりどころとして、私は、学校経営ビジョンを構想するという学びの出発点に立った。我孫子市での実践を紹介する。
前千葉県我孫子市立布佐中学校校長 杉橋朋子
小学校中学年だけでなく、低学年にも広がりつつある外国語（英語）の指導。文部科学省からは指導の際に「絵本」の使用が推奨されていますが、「そもそも何を買ったらいいの？」「どうやって指導すればいいの？」という学校現場のお声をいただきます。本教育シリーズでは、それらの先生方の悩みを完全解決！ 絵本の読み聞かせの効果から指導法のほか、絶対に間違わない絵本リスト50冊を、膨大なリストから５人の著者が厳選。これからの小学校英語指導において、学校に必備の１冊となること間違いなし！の冊子です。 低学年の指導に（１）～インタラクションをしよう！～ 低学年の指導に（２）～リズムにのって声に出そう！～ 中学年の指導に（１）～絵本の世界を楽しもう～ 中学年の指導に（２）～「Let's Try！」と関連させてから ア...
東京書籍（株） 英語編集部
小学校英語の教科化について議論されている今日，卒業生を迎える中学校側もその対応に追われることになる。研究面からサポートを考えている英語関連学会も無関心ではいられない。
愛知学院大学教授 杉浦正好
「小学校社会科・地図NEWSLETTER 第2号」（2016年9月）より。こでは.「社会的な見方・考え方」の構成を整理し、そこからどのような小中高の系統性が考えられるかを現時点での可能性として探ってみたい。
岡山大准教授 山田秀和
炎の燃え方を追究してきた子供たち。炎に針金や金網などを入れ、どこがよく燃えるかを追究する中で内炎付近に針金等を入れても焦げ目がつかないことに気付く。小学校第６学年「ものの燃え方」単元の実践を紹介する。
富山大学人間発達科学部附属小学校 福田慎一郎
小学校で英語が教科化されることになり，今まで以上に英語の指導に不安を持っている小学校の先生が多いと聞きます。とりわけ，英語の発音に関して不安が大きいようです。発音に関しては，これから小中で英語の教員になろうとしている学生，あるいは，英語で英語の授業をすることが求められている多くの教員についても，同様のことが（程度の差こそあれ）言えるのでないでしょうか。
山口大学教授 高橋俊章
現在、全国において様々な小中一貫教育が展開されていることから、その一層の充実が図られるよう、全国各地の特色ある学校の取組の概要や工夫を盛り込んだ事例集を作成しました。 「小中一貫した教育課程の編成・実施に関する手引」に基づき、各事例2ページにわたり「学校・市町村概要」「導入経緯」「小中一貫教育の取組概要」「取組の工夫」「これまでの成果と課題、今後の取組」を記載しています。
文部科学省
「今後の地方教育行政の在り方」1998年(平成10)では、「学校は地域の教育機関である」との記述がある。ここを一つのよりどころとして、私は、学校経営ビジョンを構想するという学びの出発点に立った。我孫子市での実践を紹介する。
前千葉県我孫子市立布佐中学校校長 杉橋朋子
外国語教育において重要な要素の一つとして，外国語活動で培ったコミュニケーション能力の素地をどのように中学校の外国語につなげていくかという点が挙げられる。児童にとって，楽しかった外国語活動が，中学校に入学し外国語の授業を受けた途端に，楽しくなくなったり，学習する意義を見失ったりすることがある。そこで，加美町宮崎本地区（宮崎中学校，宮崎小学校，旭小学校，賀美石小学校）では，児童・生徒の学習意欲の持続を目指し，外国語活動と外国語のつなぎの部分を意識した系統性のある年間カリキュラムを作成し，小・中で実践することが重要であると考えた。本稿は，「加美町宮崎地区オリジナル外国語年間カリキュラム」の紹介である。
加美町立宮崎中学校・加美町立宮崎小学校・加美町立旭小学校・加美町立賀美石小学校
相模原市教育委員会では、平成２１年３月に「新教育課程移行資料」を作成し、学習指導要領改訂の趣旨および移行措置に関する周知を図ってきました。 平成２２年度は、新教育課程指導資料集小学校編「確かな学びを育む」を作成しました。移行期間の最終年度に、各学校が完全実施に向けて取り組むべきことを再確認し、全面的な実施に向けた諸準備を終わらせ、見通しある教育課程の編成を行うことができるようにしたものです。 ７月には「ダイジェスト版」を、２月には「Ｑ＆Ａ」を作成し、相模原市教育委員会が、市内の全小・中学校の全教職員に配布しているパソコンで、イントラネットを通じて、電子媒体で配信いたしました。 内容は、移行期間中の学校からの問い合わせや課題を整理し、言語活動の充実や小中連携の推進、評価など、今日的な課題...
相模原市教育委員会
本校は、「連携型中高一貫教育校」として平成１２年度から１０年間、文部科学省の研究開発指定を受け、大分県立安心院高校との中高一貫教育を実践してきた。本年度４月から新たに研究開発学校としての文部科学省指定を受け、従来の中高一貫から「小中高一貫教育」へと連携の輪を広げていくこととした。従来の中高一貫教育の成果と新たに生じてきた課題のいくつか、また本年度から新たにスタートした研究開発に係る主な取組みを述べてみたい。
大分県宇佐市安心院中学校校長 吉村高三
小中一貫教育の制度化に係る改正学校教育法及び関係政省令・告示が平成28年4月に施行されたことから、「義務教育学校」及び「小中一貫型小学校・中学校」（「併設型小学校・中学校」及び「連携型小学校・中学校」）の導入状況及び導入予定等を把握するため、小中一貫教育の導入状況調査を行いました。
文部科学省
平成28年度「小中一貫教育推進事業」についてお知らせします。本事業は、小中一貫教育の推進に資する効果的な取組の普及を図るため、都道府県教育委員会の積極的な指導助言を受けつつ、学校設置者が域内全域での小中一貫教育の導入に向けた先導的な取組を実施する先行事例や、政令指定都市が小中一貫教育を積極的に導入し、域内全体の公教育の質の向上に繋げる先行事例を創出する委託事業です。 ここでは、本事業を受託した14県の取組内容を紹介しています。
文部科学省
平成28年度「公立学校における帰国・外国人児童生徒に対するきめ細かな支援事業」に係る報告書の概要についてお知らせします。各県・政令市等の施策が紹介されています。
文部科学省
義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律の公布について（通知）をお知らせします。
文部科学省
本事業は、小中一貫教育の推進に資する効果的な取組の普及を図るため、都道府県教育委員会の積極的な指導助言を受けつつ、学校設置者が域内全域での小中一貫教育の導入に向けた先導的な取組を実施する先行事例や、政令指定都市が小中一貫教育を積極的に導入し、域内全体の公教育の質の向上に繋げる先行事例を創出する委託事業です（事業期間：平成27年度～平成29年度）。ここでは、本事業を受託した6県（再委託先：23市町）における初年度（平成27年度）の取組内容を紹介しています。
文部科学省
つくば発！ 小中一貫教育が世界を変える新設「つくばスタイル科」の取り組み
編著：つくば市総合教育研究所
発行：東京書籍株式会社
定価：本体1,714円（税別）
A4判・並製本・128頁
編著：国立教育政策研究所生徒
指導・進路指導研究センター
発行：東京書籍株式会社
定価：本体619円（税別）
A4判・並製本・52頁