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2021年5月10日

小中学生の近視、初の調査=デジタル化で加速懸念―文科省

 文部科学省は、小中学生の近視の実態について、初の実態調査に乗り出す。近年、裸眼視力が1.0未満の子どもの割合が過去最高を更新していることに加え、新型コロナウイルスの影響でタブレット端末の配備が進み、視力の低下が進むことが懸念されている。詳しい実態を明らかにして予防に役立てる狙いだ。
 対象は全国の小学1年生から中学3年生まで各学年約1000人、計約9000人。例年行っている健康診断の視力調査に追加する形で、近視や遠視、乱視の程度を専門の装置で測定する。結果は教育委員会や学校医といった学校関係者のほか、日本眼科医会や日本近視学会などの医療関係者の協力を得て分析する。
 2019年度の学校保健統計調査では、裸眼視力1.0未満の子どもの割合が小学生から高校生までで過去最高を更新。小学校で34.57%、中学校で57.47%、高校で67.64%となった。ただ、例年の健康診断では裸眼の視力のみを測るため、近視か遠視かなど詳しいデータが取れていない。それぞれの状態で原因が異なるため、対策も検討されてこなかった。
 文科省は20年度、各学校にタブレット端末が配備されたことを契機に、端末を利用する際、「目と端末の画面を30センチ以上離すこと」などの注意点を記した通知を出している。同省は子どもの近視の実態を詳しく把握するため、今回追加で調査することを決めた。近視の割合の推移を見るため、22年度以降も調査を続けたい考えだ。

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